カタログギフト商品の引換ハガキを出すのを忘れたらどうなる？
最近は、結婚式の引き出物や各種内祝いといった慶事から、葬儀や法要の際の香典返しまで、幅広い用途にカタログギフトが利用されています。
かさばらないので持ち運びが楽ですし、贈る側の趣味に左右されることなく贈られる側が自分の好みに合った物を選べるので、利用する人が急速に増えました。
しかし、カタログギフトには便利な点だけでなく、気を付けておかなければならないこともあります。
特に注意したいのが、有効期限について。
本日は、カタログギフトの有効期限について、ご説明したいと思います。
ギフトカタログには有効期限ってあるの？
最近、特にもらうことが多くなったカタログギフト。
好きなものを選べるし、贈る側も贈られる側もとても楽でありがたいですが、カタログギフトには有効期限があると言うことは、ちゃんと覚えておかなければなりません。
うっかりしてカタログに記載されている有効期限を過ぎてしまうと、せっかくお金を支払って贈ったのに、相手には何も受け取ってもらうことができず、業者の懐にお金が入るだけで終わってしまうなんてこともあり得ます。
カタログによって有効期限が異なりますが、多くの場合は1年の申し込み期限が設けられています。
中には6か月という物もありますから、受け取ったら最初に期限を確認しておきましょう。
申し込みの期限を過ぎると、すべての権利が無効になってしまうことが規約にも記載されているはずです。
カタログギフトをもらった時には、早めに商品を選んで引換ハガキを投函するようにするのが良いですね。
また、贈る側になった場合には、親戚や親しい知り合いなどが相手であれば、ある程度の時期をみて、ちゃんと受け取ってもらえたか確認した方がよいかもしれません。
期限の切れた引換ハガキはゴミにするしかないの？
基本的に、カタログギフトについているハガキは、期限内に投函しないと無効になります。
だとしたら、贈り主がカタログギフトのお店に支払った代金はどうなるのでしょうか？
何も商品と交換されないのであれば、業者が丸儲けした形になってしまいます。
カタログギフトの期限が切れてしまったら商品と交換できなくなることに、納得できない方もいると思います。
有効期限は、2010年に制定された資金決済法というものに基づいて、決められています。
国に登録され、守られているものなので、仮にカタログメーカーが倒産した場合でも、ある程度は国が補償してくれるなどのメリットがあります。
これらのハガキには、きちんと証票番号が記載され、プリペイドカードなどと同じ扱いになります。
そのため、有効期限が過ぎると無効、交換には応じられないということになります。
しかし、実際のところ、期限が切れたハガキを送ってみると、業者によっては商品が贈られてくる場合もあります。
実は、業者によって、全く対応が違うのです。
これにも、上記の資金決済法が関連しているのですが、特に有効期限が６ヶ月未満の場合は、資金決済法が適用されないので、対応してくれることもあるようです。
受け取った人の過失で期限を過ぎてしまったとしても、ハガキを送ったのに何ももらえなかったとなると、クレームの元になってしまいます。
このことが、式場にとっても指定業者にとってもデメリットとしてとらえられているのか、期限の切れたハガキであっても、黙って送ると何事もなかったかのように希望商品が届くこともあると言います。
このとき、もしも古いカタログで商品が変わってしまっているような場合には、新しいカタログで選び直すように言われることもあるようですから、気が付いた時に期限が切れていても、あきらめずに駄目元で問い合わせるか、一度送ってみるといいでしょう。
ハガキではなく、Webページからの申し込みにしたら普通に届いたという話もあります。
ですが、有効期限が6ヶ月以上のカタログギフトを取り扱っているお店は、基本的に法律を遵守しなければならないので、1日でも期限を過ぎると全く対応してもらえないこともあります。
冷たい、とか対応してくれても…と思うのは仕方がありませんが、お店が法律をきちんと守っている良いお店だという証拠でもあるのです。
期限内にきちんと投函するようにした方がよいことだけは間違いありません。
まとめ
カタログギフトの有効期限について、ご説明しました。
期限切れ、もったいない、と思う気持ちもありますが、断られた場合は潔く、引きましょう。
最初に指定されたカタログギフトの有効期限自体が６ヶ月未満と短い場合は、業者も法律に抵触する可能性がないので、商品を送ってもらえることも多いようです。
ただし、原則は「期限を過ぎると交換ができなくなる」ものなので、交換できたら儲けモノ、くらいの気持ちでいたほうが良いでしょう。
ご自分のカタログギフトの期限を、確認してみてくださいね！
